大阪府立大学工業短期大学部

大阪府立大学工業短期大学部
大学設置 1950年
創立 1949年
廃止 1983年
学校種別 公立
設置者 大阪府
本部所在地 大阪府大阪市生野区勝山南3-1-4[注釈 1]
キャンパス 生野キャンパス
寝屋川キャンパス
淀川キャンパス
学部 機械科第二部
電気科第二部

溶接科第二部[注 1]
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大阪府立大学工業短期大学部(おおさかふりつだいがくこうぎょうたんきだいがくぶ、英語: Technical Junior College University of Osaka Prefecture)は、大阪府大阪市生野区勝山南3-1-4[注釈 1]に本部を置いていた日本公立大学である。1950年に設置され、1983年に廃止された。大学の略称は工短[1]

概要

大学全体

  • 大阪府大阪市生野区に所在した日本公立短期大学で、設置主体は大阪府[注 2]
  • 国内で最初に認可された短期大学149校[注 3]の1校として、1950年浪速大学短期大学部として開学した[4]
  • 開学当初は、堺市耳原町1202[注 4]に所在し、後に寝屋川・淀川に各キャンパスを擁していたが、後に生野キャンパスに統合・移転された。当初は昼間部・夜間部に同じ3学科を擁していたが、最終的には夜間部3学科となる。
  • 1980年度の入学生を最後に[注釈 2]1983年に短期大学としての使命を終える[注釈 3]

教育および研究

  • 大阪府立大学工業短期大学部は科学技術と地域産業に寄与する中堅技術者の育成に力をいれていた。廃止になるまで勤労学生の教育に力をいれていた。I部は現在の大阪公立大学工業高等専門学校における教育の起源ともなっている。

学風および特色

  • 大阪府立大学工業短期大学部は科学技術と地域産業に寄与する中堅技術者の育成をねらいに設置された。
  • 大阪府立淀川工業(現:「工科」)高等学校やのちに桃谷高等学校と共同でキャンパスを使用するなどの経営を行っていた。

沿革

  • 1949年
    • 2月 浪速大学工学部別科を設置[8]
    • 10月 文部省[注釈 4]短期大学[注 5]の設置認可に関する申請を行う[注 6]。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている[注 7]
      • 機械科
        • 第一部 入学定員120名
        • 第二部 入学定員40名
      • 電気科
        • 第一部 入学定員80名
        • 第二部 入学定員40名
  • 1950年
    • 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省[注釈 4]より認可される[注 8]
    • 4月1日 左記を以て浪速大学短期大学部が上記の学科体制にて開学する[注 9]
      • 機械科
        • 第一部 入学定員120名
        • 第二部 入学定員40名
      • 電気科
        • 第一部 入学定員80名
        • 第二部 入学定員40名
  • 1951年
    • 4月1日 以下の学科を増設する[18]
      • 溶接科
        • 第一部 入学定員20名
        • 第二部 入学定員20名
  • 1953年
    • 4月1日 浪速大学工業短期大学部(なにわだいがくこうぎょうたんきだいがくぶ)に改称し、キャンパスを堺市から以下のキャンパスに移転する[注 10]
  • 1955年
    • 9月1日 大阪府立大学工業短期大学部に改称[21]
  • 1962年
    • 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする[注 11]
      • 機械科第一部
      • 電気科第一部
      • 溶接科第一部
    • 全面、寝屋川市に校舎を移転[注 12]
  • 1964年
    • 3月31日 以下の学科・専攻については左記をもって正式に廃止とする[25]
      • 機械科第一部
      • 電気科第一部
      • 溶接科第一部
  • 1967年
    • 4月1日 生野区にキャンパス移転[注 13]
  • 1980年
    • 4月1日 この年度で短期大学としての学生募集を最終とする[注釈 2]
  • 1983年
    • 3月31日 左記をもって正式に廃止とする[注釈 3]

基礎データ

所在地

  • 生野キャンパス(大阪市生野区勝山南3-1-4[注釈 1]
  • 寝屋川キャンパス(大阪府寝屋川市秦760[注 14]
  • 淀川キャンパス(大阪市旭区橋寺町[注 15]

象徴

  • 大阪府立大学工業短期大学部のカレッジマークは右記資料にあり[27]

教育および研究

組織

学科

  • 機械科第二部 入学定員40名[注釈 5]
  • 電気科第二部 入学定員40名[注釈 5]
  • 溶接科第二部 入学定員20名[注釈 5]
学科の変遷
  • 機械科
    • 第一部 入学定員80名[注釈 6]
    • 第二部
  • 電気科
    • 第一部 入学定員80名[注釈 6]
    • 第二部
  • 溶接科
    • 第一部 入学定員20名[注釈 6]
    • 第二部

専攻科

  • なし

別科

  • なし

取得資格について

年度別学生数[注 16]
年度 機械科 電気科 溶接科 出典および備考
1954年 第一部 170
第二部 124
第一部 175[注釈 7]
第二部 126
第一部 49
第二部 58
[30]
1958年 第一部 155
第二部 119
第一部 158[注釈 7]
第二部 122
第一部 39
第二部 53
[31]
1959年 第一部 166
第二部 128
第一部 154[注釈 7]
第二部 128
第一部 43
第二部 57
[32]
1960年 第一部 173
第二部 134
第一部 154
第二部 125
第一部 46
第二部 54
[33]
1961年 第一部177
第二部140[注釈 7]
第一部152
第二部132
第一部 53
第二部 52
[34]
1962年 第一部 169
第二部 129
第一部 156[注釈 7]
第二部 131
第一部 46
第二部 52
[35]
1963年 第一部 81
第二部 131
第一部 75[注釈 7]
第二部 143
第一部 19
第二部 58
[36]
1964年[注 17] 132 159 65 [37]
1965年 137 155 65 [38]
1966年 156 152 65 [39]
1967年 151 156 67 [40]
1968年 151 164 73 [41]
1970年 168[注釈 7] 163 78 [42]
1971年 172[注釈 7] 173[注釈 7] 74 [43]
1972年 164[注釈 7] 169[注釈 7] 74 [44]
1973年 156 168[注釈 7] 85 [45]
1975年 166 178[注釈 7] 80 [46]
1976年 181 191[注釈 7] 79 [47]
1977年 167 181[注釈 8] 76 [48]
1978年 190 184[注釈 7] 77 [49]
1979年 163 179[注釈 7] 65[注釈 7] [50]
1980年 118 143[注釈 7] 46[注釈 8] [51]
1981年[注 18] 61 80[注釈 7] 2[注釈 7] [52]
1982年 19 37[注釈 7] 8 [53]

研究

  • 227 フラッシュ溶接部の疲れ強度に及ぼす後熱処理の効果(高張力鋼管・延性・靱性, 性質, 日本鉄鋼協会 第 87 回(春季)講演大会)

大学関係者一覧

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歴代学長

出身者

施設

キャンパス

生野キャンパス

現在の、大阪府立桃谷高等学校。かつて、この地に大阪府立大学工業短期大学部が隣接されていた。
  • 使用専攻科:なし
  • 使用附属施設:なし
  • 使用学科:機械科II部・電気科II部・溶接科II部

寝屋川キャンパス

  • 使用学科:機械科・電気科・溶接科各第一部
  • 使用専攻科:なし
  • 使用附属施設:なし
  • 設備:本館・第二本館・第三本館・実習工場・寄宿舎・運動場などがあった。
現在の、大阪公立工業高等専門学校。移転前は、ここに工業短期大学部第一部が設置されていた
  • 当時、大阪府立大学寝屋川学舎と呼ばれていた。キャンパス近隣を東西に流れる寝屋川にかかる橋として「工短橋」があった[1]

淀川キャンパス

  • 使用学科:機械科・電気科・溶接科各第二部
  • 使用専攻科:なし
  • 使用附属施設:なし
  • 設備:当時、大阪府立淀川工業高等学校(現:淀川工科高等学校)とキャンパスを共同使用していた。

学生食堂

  • 大阪府立大学工業短期大学部の学生食堂(学食)は、当初構内中央部にあった学生集会室の一部を充てており、面積はおよそ10坪程度とやや狭隘であった。その後、利用する学生が増えたことにより、1955年より寝屋川寮のボイラー室の一部およそ40坪を改造して新築している。発足当時は、パン麺類の販売が主なものとなっていたが、年を経るとともに米飯類も出されるようになっている[55]

  • 大阪府立大学工業短期大学部には、寝屋川キャンパスに学生寮があった。1938年に「商工省大阪機械工養成所寄宿舎」として設置されたのがはじまりであり、以来「厚生省大阪機械技術員養成所」、「大阪府立機械工業専門学校」を経て短期大学部寝屋川寮となった。1960年においては木造2階建2棟、建坪716坪となっていた[56]

対外関係

系列校

卒業後の進路について

就職について

  • 全学科を含めて、製造業卸売小売などの一般企業への就職者が多いものとなっていた[1]

編入学・進学実績

  • 大阪府立大学工学部をはじめ理工学系の大学等に進学した人もいたものとみられる。ほか京都工芸繊維大学への編入者もいた。

注釈

注釈グループ

  1. ^ a b 現在は、大阪府立桃谷高等学校の所在地。
  2. ^ a b 昭和56年度より学生募集停止[5]
  3. ^ a b 出典[6][7]
  4. ^ a b 現在の文部科学省
  5. ^ a b c 最終募集となった1980年における体制[28]
  6. ^ a b c 最終募集となった1962年における体制[24]
  7. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u うち1
  8. ^ a b うち女2

補足

  1. ^ ほか学科も参照のこと。
  2. ^ 出典[2][3]
  3. ^ うち公立短期大学17校
  4. ^ 現在の堺区に相当。
  5. ^ 短期大学名 浪速大学短期大学部
  6. ^ 出典[9][10][11]
  7. ^ 出典[12][13]
  8. ^ 出典[14][15]
  9. ^ 出典[16][17]
  10. ^ 昨年度の資料[19]及び本年度のそれ[20]とを見比べた結果から。
  11. ^ 大阪府立工業高等専門学校に切り替えのため昭和38年度より学生募集停止[22]
  12. ^ 昨年度の資料[23]及び本年度のそれ[24]とを見比べた結果から。
  13. ^ 出典[8][26]
  14. ^ 現在は大阪公立大学工業高等専門学校の所在地。
  15. ^ 現在は大阪府立淀川工科高等学校の所在地。
  16. ^ 1954年度についてはその年度(月日は不詳だが、1955年3月以前のデータ)、1958年度以降はその該当年度の5月1日時点でのデータである。なお、注釈のない部分は、のみの在籍である、
  17. ^ 1964年度以降は、第二部のみ
  18. ^ この年度以降、募集停止

出典

  1. ^ a b c 大阪府立大学工業短期大学部第一部'1964.
  2. ^ 全国短期大学一覧 昭和57年度より。
  3. ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。
  4. ^ 官報 1950年09月15日より。
  5. ^ 全国短期大学一覧 昭和56年度より。
  6. ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
  7. ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
  8. ^ a b 全国公立短期大学協会'1980.9, p. 170.
  9. ^ 文部省a, p. 39.
  10. ^ 文部省b, p. 3.
  11. ^ 日本教育年鑑より。
  12. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  13. ^ 旺文社1950-01, p. 33.
  14. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
  15. ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
  16. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  17. ^ 文部省d, p. 3.
  18. ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
  19. ^ 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。
  20. ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
  21. ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。
  22. ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。
  23. ^ 短期大学一覧 昭和36年度 (短期大学資料 ; 第27号)より。
  24. ^ a b 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
  25. ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。
  26. ^ 廣潤社'1969.10, p. 28.
  27. ^ 廣潤社'1969.10, p. 27.
  28. ^ 全国短期大学一覧 昭和55年度より。
  29. ^ 文部省e, p. 34.
  30. ^ 文部省'54, p. 1371.
  31. ^ 文部省'58, p. 15.
  32. ^ 文部省'59, p. 15.
  33. ^ 東京教育研究所'60, p. 19.
  34. ^ 文部省'61, p. 19.
  35. ^ 文部省'62, p. 22.
  36. ^ 文部省'63, p. 23.
  37. ^ 文部省'64, p. 23.
  38. ^ 文部省'65, p. 25.
  39. ^ 文部省'66, p. 27.
  40. ^ 文部省'67, p. 27.
  41. ^ 文部省'68, p. 29.
  42. ^ 文部省'70, p. 29.
  43. ^ 文部省'71, p. 29.
  44. ^ 文部省'72, p. 30.
  45. ^ 文部省'73, p. 31.
  46. ^ 文部省'75, p. 35.
  47. ^ 文部省'76, p. 35.
  48. ^ 文部省'77, p. 35.
  49. ^ 全国学校総覧 昭和54年版より。
  50. ^ 全国学校総覧 昭和55年版より。
  51. ^ 全国学校総覧 昭和56年版より。
  52. ^ 全国学校総覧 昭和57年版より。
  53. ^ 全国学校総覧 昭和58年版より。
  54. ^ 大阪府立大学工業短期大学部第一部'1964, p. 36.
  55. ^ 大阪府立大学十年史-50コマ目-より。
  56. ^ 大阪府立大学十年史-49コマ目-より。

参考文献

1949年短大設置申請分

  • 文部省『申請大学、短期大学等一覧』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf 
  • 文部省『短期大学審査状況』(PDF)文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf 
  • 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244 
  • 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf 

教員養成機関

  • 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』(PDF)文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf 

全国学校総覧

  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005  
  • 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009210080963 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617632 
  • 東京教育研究所/編『全国学校総覧 昭和36年版』東京教育研究所。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I005755093-00 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617634 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138656 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138660 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138662 
  • 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138664 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138672 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和48年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138676 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和49年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138678 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和51年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100391813 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和52年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943016 
  • 文部省『全国学校総覧 昭和53年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001337181 

全国公立短期大学協会三十年誌

  • 全国公立短期大学協会『全国公立短期大学協会三十年誌』全国公立短期大学協会。https://dl.ndl.go.jp/ja/pid/12243720/1/96 

全国短期大学受験要覧(廣潤社)

  • 広潤社編集部『全国短期大学受験要覧 昭和45年版』廣潤社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004343812  

短期大学記念誌

  • 大阪府立大学工業短期大学部第一部閉部記念誌編纂小委員会/編集『工短:閉部記念誌』大阪府立大学工業短期大学部第一部閉部記念事業実行委員会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I271110000000361339 

関連項目

大阪公立大学
法人
大学
高等専門学校
学部・学域

現代システム科学域 | 文学部 | 法学部 | 経済学部 | 商学部 | 理学部 | 工学部 | 農学部 | 獣医学部 | 医学部医学科 | 医学部リハビリテーション学科 | 看護学部 | 生活科学部

大学院

現代システム科学研究科 | 文学研究科 | 法学研究科 | 経済学研究科 | 経営学研究科 | 都市経営研究科 (独立研究科) | 情報学研究科 (独立研究科) | 理学研究科 | 工学研究科 | 農学研究科 | 獣医学研究科 | 医学研究科 | リハビリテーション学研究科 | 看護学研究科 | 生活科学研究科

図書館

杉本図書館 | 中百舌鳥図書館 | 阿倍野医学図書館 | 羽曳野図書センター | りんくう図書室

諸機関
過去の設置学校、統合校
前史

大阪府立大学の前身諸機関 | 大阪市立大学の前身諸機関

関連項目
カテゴリ カテゴリ
前史

府立大阪医学校獣医学講習所⇒大阪府立農学校(⇒(府立)大阪高等獣医学校へ)

(府立)浪速大学発足時に統合
(1949年)
旧制専門学校

(官立)大阪高等工業学校⇒(官立)大阪工業専門学校工学部へ)
(府立)大阪高等獣医学校⇒(府立)大阪獣医畜産専門学校農学部生命環境科学部獣医学科へ)
大阪府立堺高等工業学校⇒大阪府立堺工業専門学校⇒大阪府立化学工業専門学校工学部へ)
大阪府立航空高等工業学校⇒大阪府立第三工業専門学校⇒大阪府立機械工業専門学校工学部別科へ)
大阪府立淀川高等工業学校⇒大阪府立淀川工業専門学校工学部別科へ)
府立大阪農業専門学校((農学部生命環境科学部獣医学科へ)

青年師範学校
(旧)大阪府立大学期に統合
短期大学

大阪社会事業学校大阪社会事業短期大学社会福祉学部へ)
【併設】浪速大学工学部別科⇒短期大学部⇒工業短期大学部⇒大阪府立大学工業短期大学部府立高専へ)
【併設】浪速大学農業短期大学部大阪府立大学農業短期大学部(廃止)

(新)大阪府立大学発足時に統合
(2005年)
新制大学
短期大学
関連項目:大阪都立大学構想大阪府立大学工業高等専門学校
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