陸軍造兵廠
陸軍造兵廠(りくぐんぞうへいしょう)は、大日本帝国陸軍の機関の一つ。
概要
1923年(大正12年)3月29日に創設された帝国陸軍の兵器製造施設。[1]。小銃・弾薬・火砲等の製造から馬具や軍刀に至るまで、国内4箇所の工廠と2箇所の兵器製造所に於いて製造にあたった。陸軍大臣に直隷し、長官には陸軍中将が就いた。初代長官は横山彦六中将で、1940年(昭和15年)4月1日、第8代長官小須田勝造中将の時に、陸軍兵器廠に統合された[2]。
沿革
- 前身は、1879年(明治12年)10月に設置された砲兵工廠で、砲兵工廠提理が統括した。本廠である東京砲兵工廠と、支廠たる大阪砲兵工廠の二つが在った。
- 1923年(大正12年)3月29日に陸軍造兵廠に改編され、長を長官と改めた。本廠は兵器の考案・設計、長官直轄製造所の管理、所掌事務を行い、東京・大阪・名古屋に工廠を置いた。火薬・爆薬の製造を主に取り扱った工廠を火工廠とし、これも東京に置いた。後に小倉・南満州(奉天)に工廠を増設した。夫々の工廠には小銃・砲具等の製造所を置き、火工廠は火薬製造所を置いた。この他本廠直轄製造所として、小倉兵器製造所・平壌兵器製造所があった。
- 1936年(昭和11年)に、長官の植村東彦中将、首席陸軍技師(勅任官)西村文雄が兵器納入業者から賄賂を受け取ったとして逮捕された。
- 1940年(昭和15年)4月1日に、従来の陸軍兵器廠と統合され廃止。この陸軍兵器廠の下に支廠として各陸軍造兵廠が置かれた。これは、今までの工廠にあたる格で東京第一・東京第二・相模・名古屋・大阪・仁川・南満に置かれた。東京第一の場合、正式には「東京第一陸軍造兵廠」と称した。
歴代長官
- 横山彦六 中将:1923年(大正12年)4月1日 -
- 吉田豊彦 中将:1924年(大正13年)2月4日 -
- 緒方勝一 中将:1928年(昭和3年)3月8日 -
- 岸本綾夫 中将:1931年(昭和6年)8月1日 -
- 植村東彦 中将:1934年(昭和9年)8月1日 -
- (扱)梅津美治郎 中将:1936年(昭和11年)4月22日 -
- 永持源次 中将:1936年(昭和11年)8月1日 -
- 小須田勝造 中将:1938年(昭和13年)12月10日 - 1940年(昭和15年)4月1日(陸軍兵器廠に統合)
最終所属機関
![](http://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/e/eb/Rikugun_zoheisho_1.jpg/250px-Rikugun_zoheisho_1.jpg)
※括弧内は陸軍兵器廠に統合後の名称。
- 陸軍造兵廠東京工廠(東京第一陸軍造兵廠)
- 精器製造所
- 銃砲製造所
- 火具製造所
- 川越製造所
- 陸軍造兵廠火工廠(東京第二陸軍造兵廠)
- 陸軍造兵廠名古屋工廠(名古屋陸軍造兵廠)
- 鳥居松製造所
- 熱田製造所
- 高蔵製造所
- 立川製造所
- 陸軍造兵廠大阪工廠(大阪陸軍造兵廠)
- 大阪工廠研究所
- 弾丸製造所
- 信管製造所
- 鉄材製造所
- 火薬製造所
- 火砲製造所
- 播磨製造所
- 陸軍造兵廠小倉工廠(小倉陸軍造兵廠)
- 砲弾製造所
- 砲具製造所
- 平壌製造所
- 陸軍造兵廠南満工廠(南満陸軍造兵廠)
脚注
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参考文献
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 外山操・森松俊夫編著『帝国陸軍編制総覧』芙蓉書房出版、1987年。
- 原剛・安岡昭男編『日本陸海軍事典コンパクト版(上)』新人物往来社、2003年。
- 防衛研修所戦史室『陸軍軍戦備』 朝雲新聞社〈戦史叢書〉、1979年。
関連項目
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