J・ジレスピー・アームストロング

尊師
ジョセフ・ジレスピー・アームストロング
名誉神学博士
米国聖公会ペンシルベニア州教区(英語版)
教会 米国聖公会
教区 米国聖公会ペンシルベニア州教区(英語版)
着座 1963年
離任 1964年
前任 オリバー・ジェームス・ハート
後任 ロバート・リオンヌ・ドゥウィット(英語版)
他の役職 ペンシルベニア州教区補佐主教(1949年-1960年)
ペンシルベニア州教区補佐司祭(1960年-1963年)  
聖職
司祭叙任 1931年11月
エドワード・トレイル・ヘルフェンシュタイン(英語版)
主教叙任 1949年10月28日
ヘンリー・ノックス・シェリル(英語版)
個人情報
出生 (1901-10-15) 1901年10月15日
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ペンシルベニア州ウォーレン郡ウォーレン(英語版)
死去 1964年4月23日(1964-04-23)(62歳没)
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ペンシルベニア州モンゴメリー郡ブリンモウア(英語版)
墓所 アーリントン国立墓地
国籍 アメリカ人
教派・教会名 聖公会
両親 ヨーゼフ・ジレスピー・アームストロング & ミニー・ヒューストン
配偶者
クララ・ヴィッカーズ・エリオット
(m. 1931; d. 1949)

ルイーズ・マケルビー
出身校 ジョンズ・ホプキンズ大学
テンプレートを表示

ジョセフ・ジレスピー・アームストロングJoseph Gillespie Armstrong1901年10月15日 - 1964年4月23日)は、アメリカ合衆国の米国聖公会ペンシルベニア州教区(英語版)補佐主教で、1949年から補佐司祭に選出される1960年11月7日まで務めた。オリバー・ジェームス・ハート主教が退任した1963年7月19日にペンシルベニア州教区主教を継承したが、アームストロング主教としての任期は没する前までの僅か9ヶ月であった[1]

経歴

ペンシルベニア州ウォーレン(英語版)で生まれるが、バージニア州で育つ。1928年にメリーランド州ボルチモアジョンズ・ホプキンズ大学教養学士を取得した後、1931年に米国聖公会総合神学校(英語版)を卒業した。

1932年に司祭に叙任され、メリーランド州アナポリス近くにあるセバーン教区(別名:セント・スティーヴンス・クラウンズビル)[2]ワシントン州ジョージタウンのクライストチャーチ(英語版)の教区牧師を務めてからは、第二次世界大戦でのアメリカ海軍の従軍牧師を務めた。除隊後、アームストロング師はペンシルベニア州アードモア(英語版)のセント・メアリー米国聖公会教会の教区牧師を数年間務めた。

1949年5月11日、司教区評議会においてハート主教を補佐する補佐主教に選出された。同年10月28日にヘンリー・ノックス・シェリル総裁主教(英語版)はアームストロング師の主教叙任式においてハート主教とレミントン主教(英語版)を補佐し、同時にアームストロングをメリーランド州パウエルの主教とニュージャージー州バンヤードの補佐主教として叙任した[3]。同年11月15日、ペンシルベニア州教区の補佐主教に任命された。その後、アームストロング主教はハート師が退任するまでの間、ペンシルベニア州教区を管理するハート教区主教を補佐した。1964年4月1日、ミシガン州教区補佐主教のロバート・リオンヌ・ドゥウィット補佐主教(英語版)がアームストロングの補佐司祭に選出され、のちにペンシルベニア州教区主教を継承した。

再婚した妻と娘を残して、ペンシルベニア州モンゴメリー郡ブリンモウア(英語版)にある自宅で没し、アーリントン国立墓地に埋葬された[4]

脚注

  1. ^ “Right Rev. J. G. Armstrong Dies; Pennsylvania Episcopal Bishop”. The New York Times. (24 April 1964). https://www.nytimes.com/1964/04/24/right-rev-j-g-armstrong-dies.html 
  2. ^ A History of Severn Parish..Anne Arundel County,Maryland 1838-1988. (January 1989). https://www.amazon.com/History-Severn-Arundel-Maryland-1838-1988/dp/B000MD6356 
  3. ^ The Living Church, vol. 119 No. 7 p. 1, available at https://books.google.com/books?id=iWDkAAAAMAAJ&pg=PR119&lpg
  4. ^ “Episcopal News Service: Press Release # XXI-14”. 27 May 2016閲覧。