名電赤坂駅
名電赤坂駅* | |
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![]() 駅舎 | |
めいでんあかさか MEIDEN AKASAKA | |
◄NH05 御油 (1.8 km) (2.5 km) 名電長沢 NH07► | |
![]() | |
所在地 | 愛知県豊川市赤坂町松本35-2 北緯34度51分33秒 東経137度18分41秒 / 北緯34.85917度 東経137.31139度 / 34.85917; 137.31139座標: 北緯34度51分33秒 東経137度18分41秒 / 北緯34.85917度 東経137.31139度 / 34.85917; 137.31139 |
駅番号 | NH 06 |
所属事業者 | 名古屋鉄道 |
所属路線 | 名古屋本線 |
キロ程 | 12.5 km(豊橋起点) |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- | 991人/日 -2022年[1]- |
開業年月日 | 1926年(大正15年)4月1日 |
備考 | 無人駅(国府駅管理) *1938年愛電赤坂駅より改称。 |
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名電赤坂駅(めいでんあかさかえき)は、愛知県豊川市赤坂町松本にある名古屋鉄道(名鉄)名古屋本線の駅である。駅番号はNH06。
概要
manacaの利用が可能である。駅集中管理システム(管理駅は国府駅[2])が導入された無人駅である。
プラットホームからは近くの宮路山が見える。御油の松並木の松も見える。
当駅で購入は不可能だが(豊橋駅、金山駅、名鉄名古屋駅で発売)「なごや特割2平日」・「なごや特別2土休日」[3]利用可。
歴史
もともと赤坂の町は東海道五十三次の赤坂宿として発展。
- 1926年(大正15年)4月1日 - 愛知電気鉄道の愛電赤坂駅として開業[4]。
- 1938年(昭和13年)12月1日 - 名電赤坂駅に改称[4][5]。
- 1961年(昭和36年)度 - 貨物営業廃止[6]。
- 1971年(昭和46年)10月1日 - 無人化[7]。
- 2005年(平成17年)12月14日 - 駅集中管理システム開始及びトランパス導入。
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」の供用を開始する。
- 2012年(平成24年)2月29日 - 「トランパス」の供用を終了する。
- 駅集中管理システム導入前のホーム
駅構造
4両編成対応の相対式ホーム2面2線を持つ地上駅。駅集中管理システムが導入されており、国府駅管理の無人駅。トイレ・自動券売機が設置されている。現在の駅舎は駅集中管理システム導入時に新設されたもので、それまではホームのみの無人駅であった。改札口は上下線別であり、改札内には互いのホームを結ぶ連絡通路は無い。便所は名古屋方面ホーム側の改札外にある。
ホーム全体が半径1200mの曲線上にあり、湾曲しているが、通過列車に速度制限はかからず、特に下りは最高120km/hで通過する。また、上り線の御油駅方には名古屋本線では珍しく中継信号機が設置されている。
番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | NH 名古屋本線 | 下り | 東岡崎・金山・名鉄名古屋方面[8] |
2 | 上り | 豊橋・豊川稲荷方面[8] |
当駅は普通列車しか停車しないため、豊橋駅へ行くには最低1回乗り換えが必要。
- 名電赤坂駅全体 画像上が名古屋方面(歩道橋から撮影)
- ホーム
- 駅名標
配線図
← 豊橋方面 | ![]() | → 東岡崎・ 名古屋方面 |
凡例 出典:[9] |
利用状況
- 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は969人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中226位、 名古屋本線(60駅)中50位であった[10]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,269人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中206位、 名古屋本線(61駅)中48位であった[11]。
『愛知県統計書』、『愛知県統計年鑑』、『豊川市の統計』各号および『音羽町史』等によると、一日平均乗車人員および乗降人員の推移は以下の通りである。
年 | 乗車人員 | 乗降人員 | 備考 | |
---|---|---|---|---|
総数 | 定期 | |||
1933(昭和08)年度 | 87 | 174 | [12] | |
1934(昭和09)年度 | 83 | 167 | [13] | |
1935(昭和10)年度 | 71 | 142 | [14] | |
1936(昭和11)年度 | 79 | 157 | [15] | |
1937(昭和12)年度 | 92 | 183 | [16] | |
1938(昭和13)年度 | 84 | 164 | [17] | |
1939(昭和14)年度 | 127 | 259 | [18] | |
1940(昭和15)年度 | 164 | 338 | [19] | |
1941(昭和16)年度 | ||||
1942(昭和17)年度 | ||||
1943(昭和18)年度 | ||||
1944(昭和19)年度 | ||||
1945(昭和20)年度 | ||||
1946(昭和21)年度 | ||||
1947(昭和22)年度 | ||||
1948(昭和23)年度 | ||||
1949(昭和24)年度 | 564 | 1125 | [20] | |
1950(昭和25)年度 | 479 | 945 | [20] | |
1951(昭和26)年度 | 551 | 1118 | [20] | |
1952(昭和27)年度 | 506 | 995 | [21] | |
1953(昭和28)年度 | 530 | 1068 | [20] | |
1954(昭和29)年度 | 537 | 1074 | [20] | |
1955(昭和30)年度 | 530 | 1056 | [20] | |
1956(昭和31)年度 | 586 | 1175 | [20] | |
1957(昭和32)年度 | 595 | 1184 | [20] | |
1958(昭和33)年度 | ||||
1959(昭和34)年度 | ||||
1960(昭和35)年度 | ||||
1961(昭和36)年度 | ||||
1962(昭和37)年度 | ||||
1963(昭和38)年度 | 883 | 123 | 1841 | [22] |
1964(昭和39)年度 | ||||
1965(昭和40)年度 | 1660 | [22] | ||
1966(昭和41)年度 | 1649 | [22] | ||
1967(昭和42)年度 | 1599 | [22] | ||
1968(昭和43)年度 | 1535 | [22] | ||
1969(昭和44)年度 | 1381 | [22] | ||
1970(昭和45)年度 | 1329 | [22] | ||
1971(昭和46)年度 | 1239 | [22] | ||
1972(昭和47)年度 | 1213 | [22] | ||
1973(昭和48)年度 | 1164 | [22] | ||
1974(昭和49)年度 | 1063 | [22] | ||
1975(昭和50)年度 | 1042 | [22] | ||
1976(昭和51)年度 | 1074 | [22] | ||
1977(昭和52)年度 | 1135 | [22] | ||
1978(昭和53)年度 | 579 | 445 | 1158 | [23][22] |
1979(昭和54)年度 | 634 | 457 | [24] | |
1980(昭和55)年度 | 658 | 475 | [25] | |
1981(昭和56)年度 | 658 | 476 | [26] | |
1982(昭和57)年度 | 686 | 498 | [27] | |
1983(昭和58)年度 | 681 | 498 | [28] | |
1984(昭和59)年度 | 695 | 508 | [29] | |
1985(昭和60)年度 | 675 | 493 | [30] | |
1986(昭和61)年度 | 660 | 485 | [31] | |
1987(昭和62)年度 | 625 | 454 | [32] | |
1988(昭和63)年度 | 630 | 455 | [33] | |
1989(平成元)年度 | 622 | 452 | [34] | |
1990(平成02)年度 | 624 | 467 | [35] | |
1991(平成03)年度 | 624 | 472 | [36] | |
1992(平成04)年度 | 630 | 478 | 1269 | [37][11] |
1993(平成05)年度 | 635 | 481 | [38] | |
1994(平成06)年度 | 628 | 485 | [39] | |
1995(平成07)年度 | 612 | 468 | [40] | |
1996(平成08)年度 | 601 | 445 | [41] | |
1997(平成09)年度 | 577 | 417 | [42] | |
1998(平成10)年度 | 538 | 393 | [43] | |
1999(平成11)年度 | 509 | 370 | [44] | |
2000(平成12)年度 | 467 | 333 | [45] | |
2001(平成13)年度 | 467 | 318 | [46] | |
2002(平成14)年度 | 444 | 304 | [47] | |
2003(平成15)年度 | 444 | 296 | [48] | |
2004(平成16)年度 | 445 | 297 | [49] | |
2005(平成17)年度 | 455 | 303 | [50] | |
2006(平成18)年度 | 462 | 294 | [51] | |
2007(平成19)年度 | 478 | 310 | [52] | |
2008(平成20)年度 | 487 | 317 | [53] | |
2009(平成21)年度 | 479 | 322 | [54] | |
2010(平成22)年度 | 488 | 331 | [55] | |
2011(平成23)年度 | ||||
2012(平成24)年度 | ||||
2013(平成25)年度 | 487 | 969 | [56][10] | |
2014(平成26)年度 | 495 | [56] | ||
2015(平成27)年度 | 501 | [56] | ||
2016(平成28)年度 | 488 | [56] | ||
2017(平成29)年度 | 517 | [56] | ||
2018(平成30)年度 | ||||
2019(令和元)年度 | 1065 | [57] |
* 千人単位からの概算値
駅周辺
バス路線
- 音羽地区地域路線(つつじバス)
- 東名音羽バス停(北東500m)
隣の駅
脚注
- ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
- ^ 共通SFカードシステム「トランパス」を名古屋本線未導入駅10駅と豊川線3駅に導入します - 名古屋鉄道、2005年11月15日
- ^ なごや特割2平日・なごや特割2土休日- 名古屋鉄道(2024年2月5日閲覧)。
- ^ a b 今尾恵介(監修)『日本鉄道旅行地図帳』 7号、新潮社、2008年、42頁。ISBN 978-4107900258。
- ^ 鉄道省監督局「地方鉄道、軌道事業の現況並に異動」『電気協会雑誌』第205号、日本電気協会、1939年1月、附録2頁。(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、340頁。
- ^ 寺田裕一『改訂新版 データブック日本の私鉄』ネコ・パブリッシング、2013年、254頁。ISBN 978-4777013364。
- ^ a b “名電赤坂(NH06)(めいでんあかさか) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
- ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 昭和8年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和9年 第1編 土地、戸口、其他』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和10年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和11年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和12年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和13年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和14年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和15年 第1編 第1編 土地、戸口、其他』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ a b c d e f g h 音羽町史編纂委員会(編)『音羽町史 史料編4 現代』、音羽町、2002年、710頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 音羽町史編纂委員会(編)『音羽町史 史料編4 現代』、音羽町、2002年、711頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ a b c d e 豊川市産業部商工観光課(編)『豊川市の統計 平成30年版』、豊川市、2019年、9 交通・観光
- ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
関連項目
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外部リンク
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