新川橋駅
![]() | この項目では、名鉄名古屋本線の駅について説明しています。かつて同名を称した函館市電の停留場については「千歳町停留場 (北海道)」をご覧ください。 |
新川橋駅* | |
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![]() 駅舎(2020年10月) | |
しんかわばし SHINKAWA-BASHI | |
◄NH40 二ツ杁 (0.6 km) (0.7 km) 須ヶ口 NH42► | |
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所在地 | 愛知県清須市土器野字北中野199-1 北緯35度11分44.3秒 東経136度51分7.7秒 / 北緯35.195639度 東経136.852139度 / 35.195639; 136.852139座標: 北緯35度11分44.3秒 東経136度51分7.7秒 / 北緯35.195639度 東経136.852139度 / 35.195639; 136.852139 |
駅番号 | NH 41 |
所属事業者 | 名古屋鉄道 |
所属路線 | 名古屋本線 |
キロ程 | 72.8 km(豊橋起点) |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- | 821人/日 -2022年[1]- |
開業年月日 | 1914年(大正3年)1月23日 |
備考 | 無人駅(駅集中管理システム導入駅) |
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新川橋駅(しんかわばしえき)は、愛知県清須市土器野字北中野にある、名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH41。
歴史
- 1914年(大正3年)1月23日 - 新川橋駅として開業[2]。
- 1935年(昭和10年) - 駅員配置[3]。
- 1951年(昭和26年)8月 - 駅舎増改築、ホーム延長[3]。
- 1955年(昭和30年)10月 - 台風26号により被災[4]。
- 2002年(平成14年)5月 - 橋梁改築工事に伴いホームを河川上に移動した仮駅舎で営業開始[5]。
- 2004年(平成16年)
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」供用開始。
- 2012年(平成24年)2月29日 - トランパス供用終了。
- 1960年代の新川橋駅
駅構造
6両編成対応の相対式2面2線ホームを有する地上駅で、駅集中管理システム(管理駅は須ヶ口駅[8])導入の終日無人駅。ホームは名古屋方を向いて、左にゆるくカーブしているため、ホーム上には安全確認用のモニターテレビが設置されている。改札口は両ホームの須ヶ口側端にあり、付近に自動券売機(継続manaca定期乗車券の購入も可能ではあるが、支払方法は現金に限られる)と自動精算機(ICカードのチャージ等も可能)を備えている。
すぐ脇を流れる新川の堤防改良工事を行う際、名古屋本線の新川橋梁も嵩上げ工事を行うことになったが、橋梁周辺の用地買収が困難なことから、旧橋梁の両側にそれぞれ上り線、下り線の単線仮橋梁を設けて用地を節約した。この経路変更によって橋梁に隣接した当駅の暫定的な移設が必要となったが、河川上にホームを設けることで追加の用地買収を省くことができた[5]。
番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | NH 名古屋本線 | 下り | 名鉄一宮・名鉄岐阜・津島方面[9] |
2 | 上り | 名鉄名古屋・金山方面[9] |
昼間時間帯は上下とも津島方面発着の毎時2本の普通列車しか停車しない。2021年(令和3年)5月22日のダイヤ改正以降は平日日中のみ毎時4本停車するようになる。しかし、2023年(令和5年)3月18日のダイヤ改正から平日日中は、以前の毎時2本体制に戻る。
かつて新川で鵜飼がおこなわれていた時、急行が臨時停車していた。
- 改札口
- ホーム
- 駅名標
配線図
← 名古屋方面 | ![]() | → 一宮・ 岐阜方面 |
凡例 出典:[10] |
利用状況
- 移動等円滑化取組報告書によると、2020年度当時の1日平均乗降人員は725人であった[11]。
- 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は647人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中250位、名古屋本線(60駅)中55位であった[12]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,452人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中197位、 名古屋本線(61駅)中47位であった[13]。
『愛知県統計書』、『愛知県統計年鑑』各号によると、一日平均乗車人員の推移は以下の通りである。
年 | 総数 | 定期 | 備考 |
---|---|---|---|
1914(大正03)年度 | 142 | [14] | |
1915(大正04)年度 | 186 | [15] | |
1916(大正05)年度 | 222 | [16] | |
1917(大正06)年度 | 284 | [17] | |
1918(大正07)年度 | 299 | [18] | |
1919(大正08)年度 | 339 | [19] | |
1920(大正09)年度 | 399 | [20] | |
1921(大正10)年度 | 398 | [21] | |
1922(大正11)年度 | |||
1923(大正12)年度 | |||
1924(大正13)年度 | |||
1925(大正14)年度 | |||
1926(大正15)年度 | |||
1927(昭和02)年度 | |||
1928(昭和03)年度 | |||
1929(昭和04)年度 | |||
1930(昭和05)年度 | |||
1931(昭和06)年度 | |||
1932(昭和07)年度 | |||
1933(昭和08)年度 | |||
1934(昭和09)年度 | |||
1935(昭和10)年度 | |||
1936(昭和11)年度 | |||
1937(昭和12)年度 | |||
1938(昭和13)年度 | |||
1939(昭和14)年度 | |||
1940(昭和15)年度 | |||
1941(昭和16)年度 | |||
1942(昭和17)年度 | |||
1943(昭和18)年度 | |||
1944(昭和19)年度 | |||
1945(昭和20)年度 | |||
1946(昭和21)年度 | |||
1947(昭和22)年度 | |||
1948(昭和23)年度 | |||
1949(昭和24)年度 | *1641 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[22] | |
1950(昭和25)年度 | *1841 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[23] | |
1951(昭和26)年度 | *2436 | [24] | |
1952(昭和27)年度 | 2332 | [25] | |
1953(昭和28)年度 | 2337 | [26] | |
1954(昭和29)年度 | 2515 | [27] | |
1955(昭和30)年度 | 2542 | [28] | |
1956(昭和31)年度 | 2939 | [29] | |
1957(昭和32)年度 | 3205 | [30] | |
1958(昭和33)年度 | |||
1959(昭和34)年度 | |||
1960(昭和35)年度 | |||
1961(昭和36)年度 | |||
1962(昭和37)年度 | |||
1963(昭和38)年度 | |||
1964(昭和39)年度 | |||
1965(昭和40)年度 | |||
1966(昭和41)年度 | |||
1967(昭和42)年度 | |||
1968(昭和43)年度 | |||
1969(昭和44)年度 | |||
1970(昭和45)年度 | |||
1971(昭和46)年度 | |||
1972(昭和47)年度 | |||
1973(昭和48)年度 | |||
1974(昭和49)年度 | |||
1975(昭和50)年度 | |||
1976(昭和51)年度 | |||
1977(昭和52)年度 | |||
1978(昭和53)年度 | 1651 | 1187 | [31] |
1979(昭和54)年度 | 1617 | 1161 | [32] |
1980(昭和55)年度 | 1564 | 1116 | [33] |
1981(昭和56)年度 | 1526 | 1111 | [34] |
1982(昭和57)年度 | 1520 | 1113 | [35] |
1983(昭和58)年度 | 1400 | 1067 | [36] |
1984(昭和59)年度 | 1330 | 1021 | [37] |
1985(昭和60)年度 | 1248 | 939 | [38] |
1986(昭和61)年度 | 1258 | 949 | [39] |
1987(昭和62)年度 | 1169 | 886 | [40] |
1988(昭和63)年度 | 955 | 712 | [41] |
1989(平成元)年度 | 882 | 641 | [42] |
1990(平成02)年度 | 818 | 596 | [43] |
1991(平成03)年度 | 796 | 579 | [44] |
1992(平成04)年度 | 724 | 525 | [45] |
1993(平成05)年度 | 686 | 497 | [46] |
1994(平成06)年度 | 640 | 464 | [47] |
1995(平成07)年度 | 615 | 443 | [48] |
1996(平成08)年度 | 586 | 418 | [49] |
1997(平成09)年度 | 535 | 377 | [50] |
1998(平成10)年度 | 512 | 365 | [51] |
1999(平成11)年度 | 483 | 344 | [52] |
2000(平成12)年度 | 468 | 320 | [53] |
2001(平成13)年度 | 401 | 270 | [54] |
2002(平成14)年度 | 358 | 239 | [55] |
2003(平成15)年度 | 315 | 203 | [56] |
2004(平成16)年度 | 298 | 186 | [57] |
2005(平成17)年度 | 312 | 183 | [58] |
2006(平成18)年度 | 317 | 188 | [59] |
2007(平成19)年度 | 290 | 167 | [60] |
2008(平成20)年度 | 277 | 154 | [61] |
2009(平成21)年度 | 252 | 129 | [62] |
2010(平成22)年度 | 229 | 112 | [63] |
* 千人単位からの概算値
両隣の二ツ杁駅(準急・一部の急行停車駅)と須ヶ口駅(津島線特急・本線快速急行停車駅)のいずれにも近いうえに優等種別が停車するため、利用者は少ない。そのため堤防改良工事開始の際に廃止も検討されたが、清須市が駅の整備の予算を出すことで存続となった。
かつては隣の須ヶ口駅を上回るほどの利用者数を誇っていた時期(1914年当時は両駅ともに年間乗降者数が10万人程度だったのが、西枇杷島町内の工場増加により1921年には42万人以上に達した(対して須ヶ口駅はほぼ横ばい))もあり、1928年10月1日のダイヤ改正で当駅が急行通過駅となると、新川町が(旧)名古屋鉄道と急行停車について交渉し急行の一部特別停車を実現させるといった一幕も見られた[64]。
駅周辺
- 清須市役所
- 美濃街道(愛知県道126号給父西枇杷島線)
- 新川橋
- 新川大橋
隣の駅
脚注
- ^ “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
- ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1914年1月30日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ a b 町制五十周年記念町誌編纂委員会(編)『新川町誌(復刻版)』新川町、2000年、678頁。
- ^ 清須市新川町史編さん委員会(編)『新川町史 通史編』清須市、2008年、514頁。
- ^ a b c 清須市新川町史編さん委員会(編)『新川町史 通史編』清須市、2008年、546頁。
- ^ 「鉄道記録帳」『RAIL FAN』第51巻第12号、鉄道友の会、2004年12月号、28頁。
- ^ 寺田裕一『改訂新版 データブック日本の私鉄』ネコ・パブリッシング、2013年、255頁。ISBN 978-4777013364。
- ^ 名古屋本線 神宮前駅~東岡崎駅および新川橋駅に共通SFカードシステム「トランパス」を導入します - 名古屋鉄道、2004年8月25日
- ^ a b “新川橋(NH41)(しんかわばし) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 大正3年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正4年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正5年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正6年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正7年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正8年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正9年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 大正10年 第1編』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、331頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、315頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、334頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、310頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、308頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、324頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、340頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、384頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 清須市新川町史編さん委員会(編)『新川町史 通史編』清須市、2008年、376頁。
関連項目
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外部リンク
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